2015/10/19

パーティクルボード等製造事業の東京ボード工業のIPOはどうなる?徹底分析!

東証2部において、「東京ボード工業」(証券コード7815)のIPO(新規上場)が行われます。

想定価格は2180円、仮条件は1980円から2180円、ブックビルディング期間は12月8日(月)から12月12日(月)までとなっています。

東京の湾岸地域で夢の島公園などの近くである東京都江東区新木場2-11-1に本社があり、有限責任あずさ監査法人が監査法人を務めています。

東京ボード工業(パーティクルボード等製造事業)が新規上場します

パーティクルボード等の製造を主たる業務とする東京ボード工業の新規上場が行われます。

東京ボード工業は

従業員数102人
社員の平均年齢40.2歳
社員の平均勤続年数8.75年
平均給与額およそ498.1万円

の企業です。

東京ボード工業は東京都足立区に昭和21年5月に設立された千住ベニヤ工業有限会社と、島根県簸川郡に昭和22年5月に設立された山陰ベニヤ株式会社をそのルーツとしています。

現在は主な事業展開として、木材環境ソリューション事業ファシリティ事業とに力を入れています。

東京ボード工業の木材環境ソリューション事業について

東京ボード工業では、「木材リサイクルのプロセスを完結させる」事業展開を目指して、原材料の調達から製造販売までの全ての工程を自社で手がけることによって、環境負荷の低減に貢献する木材環境ソリューション事業を展開しています。

東京ボード工業では、木材廃棄物のマテリアルリサイクル(再資源化)によってパーチティクルボードの製造を行っているのです。

東京ボード工業以外の製造業者ではパーティクルボード製造のための原材料である木材チップを購入によって調達していますが、

東京ボード工業では一般廃棄物及び産業廃棄物処理業の認可を取得することにより、持ち込まれた木質廃棄物を

新木場リサイクル工場、埼玉工場、

横浜チップ工場(子会社である横浜エコロジー株式会社の工場です)

において木材チップへと加工することでパーティクルボード製造のための原材料を調達しているのです。

また同時に子会社の

「TBロジスティックス株式会社」
「TB関西物流株式会社」

などを設立して、木質廃棄物及び製品の運搬を自社で一貫して行う体制を構築しました。

これらの施策により他社よりも低コストで、さらに環境負荷を低減しながらのパーティクルボード製造を実現しています。

東京ボード工業が製造するパーティクルボードの用途について

パーティクルボードではJIS規格などにより様々な用途や種類が定められているのですが、東京ボード工業では主にマンションの二重床の下地とするためのパーティクルボード製造を行っています。

コンクリート床に直接仕上げ材を貼り付けるのではなく、コンクリート床上に立てた支持脚にパーティクルボードを貼り付けて置き床(下地)を作り、その上に仕上げ用のフローリング材を貼り付ける工法が二重床になります。

従来の直接工法と比較すると衝撃吸収性、遮音性、断熱性、バリアフリーへの対応などに大きく優れているのです。

東京ボード工業のファリシティ事業について

東京ボード工業ではファリシティ事業として、保有する各種不動産の有効活用に積極的に取り組んでいます。

荒川工場の跡地については土地の貸与を医療機関に対して行っていますし、また足立工場の跡地については「カリブ梅島(ショッピングタウン施設)」として自ら管理・運営を行っています。

業績の推移について

東京ボード工業の業績については年度によりまちまちとなっています。

売上高と経常利益については平成23年3月を底として、また純利益は平成22年3月を底として反発したのですが、いずれについても前期においては減収減益となっています。

営業キャッシュフローもまちまちですが、最近では純利益を上回るプラスとなっている年度が多いようです。2014年3月における自己資本比率は34.6%、自己資本利益率は16.4%となっています。

市場トレンドについて

初値については、上昇トレンドが上場直前3ヶ月間続いていれば高いリターンが期待できるでしょう。

東証2部指数は10月を底として上昇が続いています。素晴らしい右肩上がりで年初来高値を更新中です。

上場規模について

最大で11.3億円ですから、東京ボード工業の新規上場の規模は東証2部の上場としては小型だといえるでしょう。上場規模については小さい方が初値が高くなることが多いようです。

また公開比率は13%と低めです。

また売り出し株式が公募株式数に占める割合は78%となっています。

鈴木吉助、伊藤一男、石毛正広、太田真人、関口良雄、

西原幸雄、太田稔、佐藤實、石毛哲男、西原徹、伴正雄、

井上弘之、小林三郎、小澤勝雄、相川和政、矢部弘治、

T・B・H株式会社、セイホク株式会社、株式会社三菱東京UFJ銀行、

株式会社みずほ銀行、住友林業株式会社、共和商事株式会社、

伊藤忠建材株式会社、JKホールディングス株式会社、東北接着剤株式会社、

双日建材株式会社、トーヨーマテリア株式会社、

丸紅建材株式会社、株式会社オーシカにロックアップ

が90日間設定されています。

ロックアップについては特に解除条項などは設定されていません。

東京ボード工業のIPOについてまとめてみました

東京ボード工業はパーティクルボードの製造という非常に地味な事業をその内容としていますし、

また上場市場が不人気の東証2部などであることも含めて、IPO人気についてはかなり低めだといえるでしょう。

また上場のスケジュールがIPOラッシュの日程となっていて他社と重複していることもマイナスの評価となります。

昨年の12月にも同様のIPOラッシュがあったのですが、その際にも東証2部に上場する地味な銘柄の不調が目立ちました。

今回のIPOラッシュは前回以上の規模となりますので特に注意が必要です。

初値については公開価格付近から公開価格割れの範囲が予想されます。

東海東京証券が主幹事であり、その他には極東証券、岡三証券、エース証券、岩井コスモ証券、いちよし証券、SMBCフレンド証券、カブドットコム証券、三菱UFJモルスタ証券、みずほ証券などでも申し込むことができます。

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